海外でジワリ拡大…TSUTAYAが台湾で12店舗目をオープン、新たな観光名所へ

かつて一世を風靡したCD、DVDなどのレンタル事業。その中でトップを走っていたのが「TSUTAYA」です。映像作品の配信サービスが始まった昨今、次々と同業種が廃れていく中でもブランド価値を保ち、新しい業態を打ち出しています。

その勢いは国内に留まらず、台湾にも進出。なんと今年の8月には、台湾で12店舗目となる「TSUTAYA BOOKSTORE日月町店」がオープン！生活提案型のBOOK & CAFÉという魅力的な店舗の内容について、早速チェックしてみましょう。

台湾の美しい景勝地をロケーションに、地域と日本の魅力を同時に体験

1983年に大阪で誕生した「TSUTAYA」。飛ぶ鳥を落とす勢いで拡大し、レンタル事業の他に書店とライフスタイルを提案する「蔦屋書店（TSUTAYA BOOK）」、新しい読書のスタイルを提案する書店「TSUTAYA BOOKSTORE」などのブランドを展開しました。

雑誌と書籍の販売においては、2012年には過去最高の売上高1097億円を記録。2016年には全国で812店舗を展開。書籍・雑誌の販売額は1308億円に達し、2018年には1330億円、2020年には1427億円と、過去最高額を更新し続けていました。

しかし、サブスクリプション方式の動画配信サービスが一般に普及すると、軸となっていたレンタル事業に暗雲が。宅配によるレンタルを行ったり、配信サービスとタッグを組んだりとレンタル事業をキープしながらも、他の事業を拡大する方向へとシフトしました。

その中でも、現在も事業を大きく牽引しているのが「蔦屋書店（TSUTAYA BOOK）」、「TSUTAYA BOOKSTORE」の2ブランド。国内だけでなく海外にも進出しており、その筆頭となっているのが台湾です。

今回オープンした「TSUTAYA BOOKSTORE日月町店」は、周囲を山岳地帯が囲み、台湾最大規模の湖「日月潭」を擁する観光名所の「魚池郷」に立地。一帯の壮麗な景観は世界中から人気を集めており、旅行先としても注目を浴びています。

日月潭への快速道路14番線に沿うようなロケーションであることから、コンセプトに「ミチ（道・未知）の書店」を掲げ、観光客にとっての「道の駅」ならぬ「道の書店」として機能するスタイルを提案。

店舗に並んでいるのは、地域の魅力を深堀りしたり、発見につなげることができる旅行の本や雑誌の数々。Webで情報を獲得できる現在でも、紙媒体から得られる新しい情報には、本や雑誌だからこその趣きと得難い感覚があるものですよね。

そして、居住している地域住民たちにとっても新しい世界を探求できる「未知の書店」としてアプローチ。「地域の魅力や自分自身を再発見し、より成長につながる場所」としての利用を目指しています。

現在、同地域に暮らしの拠点を置いているアーティストをはじめとした、関連性のある本を取り扱う「ブックフェア」を中心に、さまざまなイベントを開催し地域の交流に貢献。児童書、知育玩具などもたっぷりと完備されているため、子供たちも大いに楽しめます。

さらに、店内には「食」にまつわるアイテムが豊富なのもポイント。台湾の全土からセレクトされた食の名産品たちをはじめ、食文化が奥深い日本からの食アイテムも非常に多く取りそろえられています。

「日本の食の可能性を拡げる」というミッションのもと、日本各地の「おいしい」を集める「AKOMEYA TOKYO」や、日本で生まれた新飲料「クラフトコーラ」、大福アイスが和菓子モチーフで登場した「MOCHIMORE」など、どれもユニークなものばかり。

「食」以外にも、TSUTAYAオリジナルブランドでありTSUTAYA BOOKSTOREでのみ購入できる「HEDERA」の文具雑貨、贅沢に金箔を使用した「箔一」の雑貨、バス用品やフレグランスなど旅の役立ちアイテムなど、日本文化の多彩さを感じられる商品がズラリ。

店舗はBOOK & CAFEスタイルとして展開されているため、読書やお買い物だけでなく食事もできるのが魅力。「WIRED CAFE」は全76席が設けられており、「ほうじ茶ロールケーキ」や「ほうじ茶チーズケーキ」などオリジナリティ溢れるスイーツも味わえます。

スイーツのほか、限定メニューとなる「和洋折衷重箱」も見逃せない一品。洋風の前菜と和風の選べるメインがセットとなっており、食べ応えも抜群。旅行で訪れた人も地域住民も、双方にとって憩いの場となりそうです。

新しい読書のスタイルだけでなく、訪れることで心躍るような体験を届ける「TSUTAYA BOOKSTORE」。台湾の新店舗となる「TSUTAYA BOOKSTORE日月町店」は、新しい観光名所のひとつとして機能していくことが注目されています。

• source:PR TIMES
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